経済にとってもまた当然であるが市場にとっても「時」（Timing)がすべてである。私のアドバイスも時とともにどんどん変化する。
今まで述べたことで既に期限切れになったものもあるのでご注意願いたい。
1.「直近ドルは上昇する」：今週で期限切れ
2.「今回の調整はNYで9,900ドル、ニッケイで9,800円で調整は短期で終わる」：今週で期限切れ
3.「金は私が売りのアドバイスをした12月4日から急落し一時1,000ドルを割ったが、800ドルまで下がるだろう」：完全に期限切れ
4.「ドル上昇で原油は60ドル台まで下がるだろう」：完全に期限切れ
5.「NYは3月から上げるか下げるかまったくわからない」：今こそその答えが出た！
時事直言(前号）で述べた通り、アメリカの住宅金融事情はすこぶる悪い。総住宅貸付の25%がUnderwater(評価額が貸付額より低くなっている状態）である。商業不動産金融も極めて悪く、今後4年間に返済期日が来る貸付額は$1.4 trillion (約130兆円）でそのうち半分がUnderwaterである。今後年間$300-400 billion (約28−35兆円）の不良債権が銀行に発生することになる。
TARP(緊急金融機関救済策）が本年10月で終了するので、今後４年間またもや銀行受難が再現するかも知れない。
さらにクレジット・カードの焦げ付きが銀行の負債に追い打ちをかける。
本誌前号でアメリカ経済の最重要要因である「消費」について述べ、「住宅価格が上がらなければどうにもならない」と結論した。
しかし何処にも住宅価格を押し上げる要因は見当たらない。
ところが、「オバマ大統領のウルトラC戦略」があると述べ、詳細は今受付中の私の「小冊子」をお読み下さいと述べた。
今回は概略だけ述べることにした。
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