平成30年1月31日

株価急落
[その1]

私は有料情報誌「ここ一番!」の1月26日、30日号と「増田俊男の目からウロコのインターネット・セミナー」で「もしニッケイ平均が23,500円割れになると下げがきつくなり24,000円の回復に時間がかかることになる」と述べた。
やはり1月30日ニッケイ平均が23,500円を割ると一気に23,291円まで下げて終わった。
私は「2020年までにニッケイ平均4万円」を唱えていて、本格的上げトレンドは本年4月18日(私の誕生日)からだと言い続けている。
ニッケイ4万円の根拠は2月2日頃から発送予定の「小冊子」Vol.95第5章「日米財政破綻下でNYダウ4万ドル、ニッケイ4万円になる理由」で詳しく説明している。
「NYダウ4万ドル、ニッケイ平均4万円を目指す前に必ず調整がある」と、同じく「ここ一番!」と「増田俊男の目からウロコのインターネット・セミナー」で何度も述べてきた。
今回の下げはその調整である。
正に「一歩下がって二歩前進」の「一歩」である。
下げの背景にはFRBの引締め(10年物米国債利回り2.72%に急騰)、ECBの緩和出口、日銀の緩和量縮小(80兆円から60兆円)に加えて中国シャドーバンクのデフォルト(返済不能)続出不安がある。
ところが誰も言わない「とんでもない上げ要因」がある!
しかも「世界ブームになる上げ要因」である。
私はそれを「第二次資産バブル」と呼ぶ。
アメリカの指針が180度転換するように(第1章で解説)、相場トレンドも180度変わる。
「円安・株高から円高・株高」のように。(理由は第5章で解説している)
円高で買える銘柄、金利高で有利になる業種、財政出動(インフラ投資)で潤う産業等々、今何を買ったらいいのか、それをタイムリーにアドバイスするのが「ここ一番!」と「増田俊男の目からウロコのインターネット・セミナー」。
国際政治と市場が大転換をする時、私からの情報に注目していただきたい。

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